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シンプルBCP研究所

BCPコラム

大地震とBCPの有効性

2017.08.15更新

大地震とBCPの有効性

今回も前回に引き続き、事業の継続に影響を与える可能性が高い「地震」をテーマにして書いていきます!

大地震の発生確率

地震大国と言われる日本にいる限り、大きな地震から免れることは難しいでしょう。
現在の技術では、地震を予知することも難しいとされていますし、当然ながら事前に地震や津波の発生を止めることは不可能だからです。

ところで、大地震って具体的にどのくらいの地震のことを指すかご存知ですか?
大地震は、マグニチュード7以上の地震と定義されるそうです。

マグニチュードとは地震のエネルギーの大きさを表すもので、震度(揺れの強さ)にすると、震源にもよりますが、最大震度が6〜7になると推測されます。

仮に震度6以上の地震が発生した場合、どのような被害が想定されるのでしょうか。気象庁が公表している参考情報によれば、震度6弱以上の地震が発生した場合に想定される被害等は、次のようになる可能性があるそうです。

震度6弱

  • 人は立っていることが困難となる。
  • オフィスでは固定していないキャビネットなどが倒れたり、ドアが開かなくなったりする可能性がある。
  • 木造の建物では、壁などに軽微なひび割れ、亀裂がみられることがある。
  • 地割れが生じることがある。

震度6強

  • 人は立っていることができず、はわないと動くことができない。
  • オフィスでは固定していないキャビネット等のほとんどが移動し、倒れるものが多くなる。
  • 木造の建物では、壁などにひび割れ、亀裂がみられることがある。倒壊する恐れもある。
  • 広い地域で、ガス、水道、電気の供給が停止することがある。
  • 大きな地割れが生じることがある。

震度7

  • 人は揺れに翻弄され、動くこともできず、飛ばされることもある。
  • オフィスでは固定していないキャビネット等のほとんどが移動したり倒れたりする。
  • 壁などのひび割れ、亀裂が多くなり、倒壊する恐れがある。
  • 広い地域で、ガス、水道、電気の供給が停止することがある。
  • 大きな地割れが生じることがある。

では、このようなレベルの地震が30年以内に発生する確率は、どのくらいあるのでしょうか。

日本政府が公表している情報によると、30年以内に震度6以上の地震が発生する確率の高い地域、上位5件は次のとおりです。

  • 1位 千葉市 85%
  • 2位 横浜市、水戸市 81%
  • 4位 高知市 74%
  • 5位 徳島市 72%

なお、東京都はランク外で47%とされていますが、比較的地盤が固い新宿区を評価基準としているため、都心全体ではもっと発生確率が高くなるようです。

以上から、大地震はいつ発生してもおかしくないことがわかるかと思います。
地震の発生を止めることはできませんが、被害を最小化することは可能です。
BCP策定やテレワークの導入など、できることから始めていきましょう!

BCPの有効性

あなたの企業は、地震が発生した翌日から通常業務ができるでしょうか?

事業所のライフラインが停止しても、事業への影響を最小限に抑えられますか?
従業員の交通手段がなくなっても事業を継続できますか?
取引先からの材料供給が停止しても代替措置はあるでしょうか?

地震が発生した際に、とても頼りになるのがBCPです。

地震が発生したことによる結果(被害想定)と継続したい業務(主要業務)が明確になっていれば、あとは策定するだけです。

被害を最小限に抑えるため、BCPの策定を検討されてはいかがでしょうか。

テレワークも地震対策には効果的です!

皆さん、ご存知でしたでしょうか。
7月24日はテレワークの日でした。

以前の記事でも紹介しましたが、テレワークとは「情報通信技術(ICT)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」のことで、tele(離れたところで)とwork(働く)を組み合わせた造語です。

テレワークも地震対策としてはとても有効な手段です。

地震が発生して通勤困難に陥った場合でも、テレワークを導入されていれば、焦る必要はありません。
社員等の従業員が自宅などで通常業務をすることができるからです。

テレワークは、地震以外でもテロや感染症対策などにも有効です。
是非、テレワークの導入も検討いただければと思います。

本ページの運営会社であるローイット株式会社では、BCPの策定支援はもちろんのこと、テレワークの導入支援も主要業務としていますので、お気軽にお問い合わせください。
各企業の規模や業態に応じて、適切な災害対策を提案いたします!